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貸借対照表の表示にはいくつかの原則があり、その原則を守って作成しなければいけません。

1. 区分表示の原則
2. 正常営業循環基準と一年基準
3. 流動性配列法と固定性配列法
4. 総額主義の原則

流動と固定の判断

貸借対照表は区分表示の原則により流動資産、固定資産などに区分して表示しなければいけませんが、では、何をもって流動と固定を区分するのかが問題になります。その判断の基準は次の2点です。

1. 正常営業循環基準
2. 一年基準

正常営業循環基準

正常営業循環基準とは、正常な営業循環過程にある資産負債を流動資産・流動負債とする基準です。例えば、ワイン工場を経営しているとします。ワインの製造から販売まで通常2年かかるとすれば、2年で製造できるワインは流動資産に該当します。

一年基準

一年基準とは、貸借対照表日（図の平成○年○月○日の日付）の翌日から起算して1年以内に入金又は支払期日が到来するものを流動資産・流動負債とし、一年を超えて入金又は支払期日が到来するものを固定資産・固定負債とする基準です。例えば、商品を販売し、支払期日（入金）が3ヵ月後である場合は、流動資産に該当します。また、銀行から返済期間7年の借入れをした場合は、当該借入金は固定負債に該当します。

正常営業循環基準と一年基準

正常営業循環基準と一年基準はどちらを優先して考えるべきでしょうか？例えば先の例のワインの場合、正常営業循環基準では流動資産ですが、一年基準で判断すると固定資産になっていまいます。

答えは、正常営業循環基準を優先して考えます。

まず正常営業循環基準で流動資産・流動負債を判定し、それ以外のものを一年基準で流動固定の判断をします。